「Microsoftのアカウントに問題があります」 「ChatGPT Plusのお支払いに失敗しました」 「Amazonでご注文の商品について確認が必要です」 このようなメールやWebサイトを見たとき、「普段使っているサービスだから」と、つい信じてしまいそうになったことはないでしょうか。 ドキッとさせるメールの文言で偽サイトへ誘い出し、個人情報を入力させ、盗むのが「フィッシング攻撃」です。 チェック・ポイント・リサーチが発表した2026年第2四半期のブランドフィッシングレポートによると、私たちが日常的に利用するサービスへの信頼が、フィッシング攻撃に悪用されていることが改めて明らかになりました。 最も狙われているのはMicrosoft 2026年第2四半期に、フィッシングで最も多く悪用されたブランドは以下のとおりです。 順位 ブランド名 フィッシングで悪用された割合 1 Microsoft 22.6% 2 LinkedIn 11.6% 3 Google 6.7% 4 Apple 5.8% 5 Amazon 5.2% 6 Adobe 3.8% 7 F

フィッシングメールは、今や多くの企業にとって身近なセキュリティリスクの一つです。 フィッシング対策協議会が公表した最新のデータによると、2026年6月に報告されたフィッシング件数は149,714件となり、過去最多を更新しました。 前月から約31.6％増加し、1日あたり約5,000件もの報告が寄せられています。 また、フィッシングサイトに悪用されたURLも23,420件と増加しており、攻撃者が継続的に新たなフィッシングサイトを作成している状況がうかがえます。 悪用されたトップレベルドメインは次のような割合でした。 .cn：約44.9% .com：約32.3% .icu：約4.1% .cyou：約3.8% .cfd：約3.6% .top：約2.7% もちろん、「.comだから危険」「.cnだから必ず危険」というわけではありません。 しかし、攻撃者は取得しやすいドメインを活用しながら、新たなフィッシングサイトを次々と公開し、検知やブロックを回避しようとしていることが分かります。 社員教育はフィッシング対策の基本となる重要な取り組みです。 一方で、近年の

このような文面を、実際に目にしたことがある方も多いのではないでしょうか。 あなたのアカウントに不正アクセスがありました。至急以下のサイトからアクセスしてログインしてください。 ○○に関する申告の参考となる情報について、メッセージボックスに格納しましたので、内容をご確認ください。 金融機関や取引先などを装い、送信者を詐称したメールを送りつけ、公式サイトを模倣した偽サイトへ誘導する「フィッシング」と呼ばれる攻撃手法です。 実は近年、このフィッシングメールは急増すると同時に、非常に巧妙化しており、被害件数も増加傾向にあります。注意していても、被害に遭う可能性は決して少なくなく、加えてAIを活用したフィッシングメールは、新たで深刻な脅威として注目されています。 実際、情報セキュリティ10大脅威 2025にも「ビジネスメール詐欺」が挙げられており、中小企業も例外ではありません。 では、具体的にどのような点が危険なのでしょうか。 フィッシングメールとは あらためてフィッシングメールとは、実在する組織を騙り、ユーザーネームやパスワード、アカウントID、ATMの